生活科学研究科
講座の紹介
総合福祉科学コースでは、人間が社会生活を営む上で発生する様々な生活問題、生活保障の社会的課題などに対して、学際的なアプローチにより教育・研究を行います。
人口減少社会、超高齢社会、格差社会における福祉問題という相互に関連した課題についての究明と対応は、特定領域の科学、理論のみでは可能とならず、学際的な取り組みが必要とされています。そこで本コースでは、諸課題について体系的な理解を深め、発生メカニズムや原因の解明から問題解決に向けて必要とされる技術、方法、方策の開発までトータルに扱う教育研究プログラムを提供するとともに、諸問題に対応できる専門的人材の育成を行うことで、社会からの要請に応えていきます。
社会人大学院生には、自らの実践を学術的に整理・体系化したり、客観的に評価したりする場を提供することで、より高度な専門職養成を進めていきます。
本コースは、人間の「こころの成り立ちとその働きと機能」に関する研究者の育成と、「こころの病理と心理療法」について専門的な知識を有し、臨床実践に携わる専門職の育成を目標として設置され、加えて専門職の再教育コースとしての役割も担っています。
本コースでは、時代のニーズに応えるとともに、基礎研究と臨床の広い視野と高度な専門性、即戦力の技術を身につけた専門職養成をめざしてカリキュラムを構成しています。なお、本コースでは上記の社会的要請に応えるべく、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会の大学院第1種指定校として、臨床心理士養成の役割を創設期(平成10年4月)から果たし、臨床心理士養成機関としての社会的役割を担っています。本コースに入学し、必要な単位を修得のうえ修了した者は、臨床心理士受験資格を取得でき、加えて心理職の国家資格として立法化され、平成29年に施行された「公認心理師法」に基づく公認心理師養成のためのカリキュラムを現在準備中です。後期博士課程ではさらに研究を深め、臨床心理学の研究者を養成しています。
生活科学研究科で取得できる資格
・資格・免許を取得するにはそれぞれ条件があります。
(※1)大阪公立大学(2022年4月開学予定(設置認可申請中))開学に伴う変更点はこちら
教員紹介
専門分野:家族臨床学 発達臨床心理学 教育臨床学 心理臨床学 社会福祉学 福祉政策学 福祉システム学 先端ケア学 社会開発学
役 職 | 氏 名 | 研究テーマ | 前期博士課程入試 専門科目名 |
後期博士課程入試 専門分野名 |
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教授 | 岡田 進一 | 社会福祉学と地域ケアに関する研究 | 社会福祉学 | 社会福祉学 |
教授 | 中井 孝章 | 教育臨床学、進化人間行動学 | 教育臨床学 | 教育臨床学 |
教授 | 三船 直子 | 精神病理・発達障がいの研究、心理療法の研究 | 心理臨床学 | 心理臨床学 |
教授 | 所 道彦 | 家族の多様化に対応した社会保障の理論・政策研究 | 福祉政策学 | 福祉政策学 |
教授 | 堀口 正 | 社会開発学(地域活性化、農村開発、貧困削減、開発援助、生活改善など) | 社会開発学 | 社会開発学 |
教授 | 大西 次郎 | 医療ソーシャルワーク、精神科ソーシャルワーク、多職種連携 | 福祉システム学 | 福祉システム学 |
准教授 | 篠田 美紀 | 高齢期の心理臨床に関する研究、心理療法の研究 | 発達臨床心理学 | |
准教授 | 長濵 輝代 | 母子心理臨床の研究、心理療法の研究 | 周産期家族臨床学 | |
准教授 | 野村 恭代 | コンフリクト・マネジメント手法に関する研究、地域福祉及び居住福祉に関する研究 | 地域福祉学 | |
准教授 | 松木 洋人 | 家族社会学・子育て支援に関する研究 | 家族社会学 | |
准教授 | 垣田 裕介 | 貧困の実態分析と社会政策のあり方に関する研究 | 社会政策学 | |
准教授 | 鵜川 重和 | 高齢者の生活と健康に関する疫学研究 | 先端ケア学 | |
講師 | 後藤 佳代子 | 青年期の心理臨床実践および青年期心性についての研究 | ||
講師 | 鵜浦 直子 | ソーシャルワークにおける権利擁護の研究 | ||
助教 | 清水 由香 | 精神障害者の地域生活支援サービスのあり方に関する研究 | ||
特任教授 | 弘田 洋二 | 心理アセスメント、心理療法の研究 | ||
特任准教授 | 中島 尚美 | 地域を基盤とした子ども家庭福祉に関する研究 | ||
特任准教授 | 村井 雅美 | |||
特任助教 | 落水 一至 |